妊孕性温存療法へのニーズが高まるなか、がん診療施設と生殖医療施設が、円滑かつ緊密に連携できるよう、各都道府県でがん・生殖医療ネットワークが設立されています。2013年に岐阜県で日本初のネットワークが設立され、兵庫県では2016年に当院の主導で設立しました。現在、兵庫県がん・生殖医療ネットワークに登録されている生殖医療施設は当院を含めて2施設で、卵巣の摘出・凍結を自施設で行えるのは当院のみです。当院では、2017年に初めて卵巣凍結を行い、2023年3月までに35件の症例があります。

卵巣凍結は、卵子・受精卵凍結と比べて、短期間で行えるという利点があります。卵子・受精卵凍結は卵巣刺激が必要になるため、10日から2週間ほどかかります。その分、原因疾患の治療のスタートが遅れてしまうのです。卵巣凍結の場合は、2泊3日程度の入院で終えられるため、卵巣摘出手術の翌日から原因疾患の治療をスタートする患者さんもいます。もちろん麻酔や手術の合併症といったリスクはありますが、手術自体は低侵襲で、傷口も2～3cmほどで済みます。

2021年度から、厚生労働省による「小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」が開始され、さらに2022年度から、妊孕性温存後の生殖補助医療に対しても公的助成事業が始まりました。この制度によって、下表のように助成金が下りることになりました。妊孕性温存療法は保険適用外で、患者さんの費用負担が大きいことが課題の一つだったため、助成金制度はこの領域を進展させる大きな後押しになると言えるでしょう。また、昨年には、国内で初めて卵巣凍結・移植による妊娠出産の報告があり、ニュースでも取り上げられたため、世間の認知度やニーズは今後ますます高まっていくと考えられます。

当院の産科婦人科では、患者さんの立場に寄り添った医療を大切にしています。妊孕性温存も、希望する人・希望しない人がもちろんいらっしゃいますし、価値観は人それぞれですから、一人ひとりの気持ちを尊重して、患者さん自身が選択できるように情報提供やサポートをしていきたいと考えています。

地域の先生方は、妊孕性温存療法を行うことを前提に当院にご相談いただくケースが多いかと思いますが、そうではなく「一度詳しく話を聞いてみたい」という場合でも、気軽に申込書を送っていただいて構いません。原因疾患の主治医の先生が、限られた診療時間内で妊孕性温存について患者さんに説明するのは、やはり限界があるかと思います。当院にご紹介いただければ、我々専門医が患者さんに丁寧にご説明させていただきますので、ぜひ気兼ねなくご相談ください。